新型コロナウィルスの影響もあって大半のITエンジニアはテレワークを経験した事があると思います。
しかし、職場環境における働き方が変わってしまったことにより不安感が高まったり、インフラが整っていないため仕事の効率が上がらなかったりなど、様々な理由で退職を検討している方も少なくないのではないでしょうか。
また、リモートワークが快適だったのに、会社の方針で出社型の勤務に戻ることになったことにより、リモートワークを実施している企業へ転職を検討するという人もいるようです。
本稿では、テレワークで在宅勤務中に退職するにはどうすればいいのか、通常勤務の場合との違いをご紹介します。是非ご参考ください。
緊急事態宣言が発令された際に急遽テレワークに切り替えて事業を継続させてきた企業は多数にのぼりました。そして、緊急事態宣言が終息した後は通常通りの出勤に切り替える企業が多数となっています。
異なる環境で生活し、その中に仕事を組み込まざるを得なかったテレワークに関して、「テレワークはこのまま継続してほしい」という意見も多く聞かれます。
皆さんはどのように感じていらっしゃるでしょうか。
新型コロナで職を失った、もしくはその可能性があるから転職したいというだけでなく、
「テレワークを導入しない会社に不信感を抱いてしまったから」
「テレワークを終了して通常勤務に切り替えるという会社に不満がある」
といった理由から”テレワークができる会社に転職したい”と考える転職希望者が市場に増えてきています。一見、この新型コロナウイルスという計り知れない大きな敵を前に「従業員を守る姿勢が見えない会社に不満を抱く」というのは当然のことのようにも思えます。
ですが、本当にそれだけの理由で転職してしまってよいのでしょうか？
みなさんのこれから先の人生を見据えた冷静な判断を下してほしい、その理由と考察ポイントを詳しく解説します。
新型コロナウイルス感染拡大防止を目的とした政府の自粛要請は解除となりましたが、外食・小売業界を始めとして企業の業績は新型コロナウイルス発生前の状況に戻っていません。また、休業期間中に従業員に対しても休職、場合によっては人員削減を行わざるを得ない事態に追い込まれていること、日々報じられていました。
こうしたコロナ禍の影響を受けて失業してしまった場合に活用できる政府の制度が「失業保険」です。失業保険は、雇用保険に加入している人が、失業し次の仕事を探すまでの国の支援策として制度化されています。どのような人が失業手当を受け取れるのかを確認すると共に、新型コロナウイルスの影響で変更点はあったのかなどを解説していきます。
新型コロナウイルスの影響により、多くの企業売り上げは昨年対比で減少しています。そんな中でECは活発です。JCBが発表した4月の国内業種別消費動向データによると、4月の小売全体の前年比消費指数は7.2％減なのに対し、ECは18.9％増になっています。
各種商品小売業（前年同月比23.6%増）を筆頭に全業種のECサイトの売上が前年対比増加していることがわかります。これは政府の自粛要請に基づいて実店舗がクローズしており、消費者はECサイトでの買い物にシフトしていることを示しています。
新型コロナウイルス拡大により、4月7日政府から緊急事態宣言が出され、企業ではリモートワークを導入する動きが本格化してきました。そんな中、IT業界への転職希望者が急増している、というアンケート結果が注目されています。
「Re就活」のサイト来訪者を対象に4月に実施したアンケートで「転職をする際に魅力を感じる業界」を尋ねたところ、「IT・通信・インターネット」が37.8％で最多となったとのこと。同社の1月のアンケートでは「IT・通信・インターネット」業界は10.1％で、この短期間に3倍以上の希望者増となっています。
新型コロナウイルスの感染拡大を請け、日本でもゴールデンウィーク明けまで”全国的な緊急事態宣言”を発令し、必要に迫られる形で「働き方改革」で推奨されてきたテレワークが”必要不可欠”な状態になりました。
テレワークで活躍するWEBシステム技術を提供するIT業界も例にもれず、多くの企業がテレワークを始めています。中には自社内でのテレワーク環境を整えるだけでなく、社会的に必要とされるノウハウやシステムを無償提供するなどの動きも広がっています。「IT企業としてできる事とは何か」を考えさせられることも多いのではないでしょうか。
ここでは大手SIer系IT企業で行われているコロナ対策はどのようなものがあるのか、公式ぺージのニュースリリースからまとめてみましたので参考にしてみてください。
