昨年度の緊急事態宣言後、いったん落ち着きをみせた新型コロナウイルスですが、本格的な冬の到来とともに首都圏を中心に過去に無いほどの感染拡大となってしまい、2020年1月7日に2度目の緊急事態宣言が発令されました。
飲食店を中心に営業時間を 20時までに依頼するとともに、人の流れを減らすために出勤率7割減（テレワーク推進）などの“お願い”が政府から説明されました。
リモートワークや外出自粛が推奨されたことで、もっとも大きな変化が発生したのは、“デジタル化”でしょう。Zoomなどを使ったWeb会議が急速に拡大し、ECサイトでの買い物やスマホ注文によるデリバリーサービスも日常的に使われるようになりました。いずれも緊急事態宣言によるステイホーム期間中に注目された、デジタルを活用した新しい生活様式の実現でした。
AI搭載ロボットのニュースを聞くことが増えてきていませんか。現在は発表当時と状況が変化してきていますが、2014年にオックスフォード大学の「将来なくなる仕事」の発表で世界に衝撃を与えました。論文発表のようにすでに人が行っていた仕事を機械が担いはじめており、その影響はITエンジニアにも出始めています。本稿ではAI搭載ロボットの現状とエンジニアの将来に関してご紹介します。ぜひ参考にしてください。
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ITエンジニアも幅広い世代に広がり、世代間によって意識の差が出始めています。世代ごとに受けてきた教育や仕事観など様々な要素が違うので当たり前ですが、最近では求人募集の中にメンターがついてサポートするものも見受けられます。
ひと昔前では基本的に独学が当たり前の時代でしたが、現実的にはどれが現状の最適解になるのでしょうか。
貴方の仕事は激務ですか？ と聞かれた際にどう答えるでしょうか。
ある仕事を判断しようとした時、人によって激務の線引きは違うでしょう。
昔から激務といわれるIT業界ですが、実情はどうなっているのでしょうか。
毎日のニュースで聞こえているかとは思いますが、新型コロナウイルスの感染者が増えており、第3波が到来しているとも言われています。緊急事態宣言の際は多くの企業がテレワークを導入しているというニュースも流れましたが、現在多くの企業はどう変わっているのでしょうか。
本稿では現在のテレワークの状況や今後の将来の見通しなどをご紹介します。
ITサービスが身近になった昨今、個人・企業の活動はシステムありきの前提で成り立っています。人々の暮らしを豊かにする便利なITサービスですが、サービス運営者にとって恐ろしいのがシステムトラブルです。
ひとたびシステムが停止すると、顧客に多大なる影響が発生し迷惑をかけるばかりか、障害の原因や影響次第では、損害賠償を請求される恐れもあります。
この記事では、東京証券取引所で発生した大規模なシステム障害の事例や、トラブル発生時の責任の所在などについて解説します。
IT技術は進歩のペースが速く、新しい言語が生み出されシステム開発の現場でも新しいものを取り入れていくケースが多くあります。
その反面、ホスト系開発ではCOBOL、WEB系や業務系開発の現場ではJavaを利用する案件もまだまだ多いのも現状。
COBOLもJavaも「オワコン（終わったコンテンツ）」として取り上げるメディアもありますが、実際の案件数を見てみると、どちらも終わったとは言えない状況が続いています。
とはいえ、「もう終わりが見えているものを習得してもよいことなどない」と考え、悩むエンジニアも多くいる中、今後も生き残っていけるエンジニアとなるにはどうすべきか気になるところでしょう。こちらのページでは「Javaの将来性はあるのか」という観点に絞り、検証してまいります。
先に結論をお伝えすると、「Javaはこれからも変わらず需要があるであろう」と予測が立てられます。その理由を詳しく見ていきましょう。
ITエンジニアの市場価値を高める特徴の1つとして、論理的思考があります。ITエンジニアなら誰でも論理的思考力は持っていると思われる方も多いかもしれません。
しかし、システム開発で論理的思考を行っていても、それを普段から活用できているITエンジニアは案外少ないです。本稿では、論理的思考を獲得するにはどうすればいいのか、論理的思考の概要をご紹介します。
国内における新型コロナウイルスによる新規感染者は夏から秋にかけて落ち着きはじめ、大規模イベントの開催・GoToキャンペーンの活況が報じられることで、収束方向に向くのでは？という印象がありました。
しかしながら、11月に入ってから北海道、東京、大阪の都市部では新規感染者数が拡大しており、11月18日には東京で過去最高の人数、更にその数が増えることが想定されています。北海道では外出自粛の要請が発表されるなど、先の見えないトンネルに逆戻りしてしまいかねない状況にあります。
一方で企業の業績については外出自粛期間の影響により大幅な減益や赤字が続出し、希望・早期退職者募集を実施する大手企業が出てきました。東京商工リサーチによると、2020年10月末までに上場企業の早期・希望退職募集が72社14,095人に達したとのこと。これは昨年の倍に達しています。
こうした世間の情勢はIT業界にどのような影響をもたらすのでしょうか。
転職というものにネガティブなイメージを持っているエンジニアの方も少なくないのではないでしょうか。ですが、昨今ではキャリアアップ・年収アップを叶えるために転職は必要なものとされるケースも多く、ポジティブ転職を考えるエンジニアも増えています。
また、ITエンジニアは高齢になるとできない職種とささやかれていることもあり、長く活躍できるように自分の市場価値を上げる転職を叶えることの重要性も見直されてきています。
ただ、エンジニアの転職は現在からの技術的なスキルアップ・キャリアアップを基準に考えられている方が少なくありません。この場合、明確な最終地点を視野に入れておらず途中でキャリアアップが難しくなるケースが見受けられます。
ここでは、あなたの市場価値を上げるために重要なキャリアプランを考えるために必要な情報と多様化するキャリアについて解説しながら、ITエンジニアのキャリア形成について知っておくべき情報をまとめてまいります。
Line Pay、Pay Payなど多くのキャッシュレスサービスが普及し、コンビニやスーパーでも利用している人が増えているかと思います。現在、国はさらなるキャッシュレス普及に後押しをするために、マイナポイントを開始しています。
しかし、その一方で不正出金事件のニュースがあとをたちません。本稿では、キャッシュレス決済の普及、それに伴う不正出金事件から学べることをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
国内における新型コロナウイルスによる感染者の第二波は過ぎ去ったと言われ、9月以降の新規感染者数は500人前後が続いているため沈静化という状況ではないものの、外出時のマスク着用、3密対策、そしてリモートワークが定着してきたことで爆発的な拡大は収まっているという印象です。
ヨーロッパ主要国では本格的な第二波により毎日15万人が感染していることで、外出禁止令が出ている国もある中で、日本人の清潔さ、礼儀正しさといった国民性が拡大を抑えていると考えられています。
一方で、企業の業績については外出自粛期間の影響により大幅な減益や赤字が続出し、特に飲食業界・旅行業界・航空業界など大きな影響を受けた業界では閉店・大幅賃金カットによって企業活動を維持せざるを得ない状況となっています。Go Toキャンペーンの様な政府の施策効果の結果はこれから期待させるものの、業績回復のスピードは非常に遅くなっています。
発表されている有効求人倍率は著しく低く、まだまだ“先行きへの不透明感は拭えない“というのが、企業活動の状態でしょう。
IT業界は日々革新が進んでおり、これからの時代をエンジニアとして生き抜くためには新たなスキルを柔軟に取り入れていくことがより重要性を高めています。
中でも数年前より広く知られ、投資術として活用されてきたデジタル通貨は様々な国で日常的に使える通貨の代用としても利用されようとしています。
デジタル通貨を開発するためにはセキュリティ問題や技術的な問題など様々な難題もありますが、IT業界においては一般的なシステム開発とは異なるブロックチェーン開発のスキルをもったエンジニアのニーズも高まっています。
ここでは今後どのようなエンジニアとして働いていくべきか思案中の方々や、今後伸びる可能性のある分野を検討中の皆さんに改めてデジタル通貨について考えていただくきっかけを提案いたします。
今までは自社もしくは客先でシステム開発を行うのがエンジニア像として定番でした。これからのニューノーマルの時代においては働き方も多様性が認められつつあり、企業の雇用にも変化がみられてきています。
企業の中には地方創生という政府の掲げるスローガンに従い、またリスク分散の意味もあって都市部から地方へ本社機能を一部移転する動きも見られます。
コロナ禍で東京から人がいなくなっているという噂の真相も気になるところですが、その点も解明しながら、今後のIT企業と働き手となるエンジニアについて考えてみましょう。
新型コロナウィルスの対応などで表面化してきたように、日本の行政のデジタル化の遅れが問題となっています。菅首相は就任直後の会見にて、「デジタル庁を可能な限り早期に設置する」と発表して注目を集めています。
本稿ではデジタル庁の設置に伴い、行政のデジタル化やそれに求めるエンジニアのスキルは何なのかなどをご紹介します。
ニューノーマル、ウィズコロナなどいろいろな呼び名がついているこれから先の時代、ITエンジニアとして稼ぎ続けるために知っておきたい採用事情をまとめました。
・中途採用はこれから厳しくなるのは確実なのか
・新卒採用についてはどうなっていくのか
・採用数は減少してしまうのか
・採用活動はこれからどのようになっていくのか
それら疑問を解消するべく通年採用・ジョブ型雇用がこれからのITエンジニアの転職市場にもたらす影響について調査しました。
企業目線から読み解き、中途採用での応募者にとってどのような影響があるのかを中心に、新卒採用とも見比べながら考察していきましょう。
緊急事態宣言が発令された際に急遽テレワークに切り替えて事業を継続させてきた企業は多数にのぼりました。そして、緊急事態宣言が終息した後は通常通りの出勤に切り替える企業が多数となっています。
異なる環境で生活し、その中に仕事を組み込まざるを得なかったテレワークに関して、「テレワークはこのまま継続してほしい」という意見も多く聞かれます。
皆さんはどのように感じていらっしゃるでしょうか。
新型コロナで職を失った、もしくはその可能性があるから転職したいというだけでなく、
「テレワークを導入しない会社に不信感を抱いてしまったから」
「テレワークを終了して通常勤務に切り替えるという会社に不満がある」
といった理由から”テレワークができる会社に転職したい”と考える転職希望者が市場に増えてきています。一見、この新型コロナウイルスという計り知れない大きな敵を前に「従業員を守る姿勢が見えない会社に不満を抱く」というのは当然のことのようにも思えます。
ですが、本当にそれだけの理由で転職してしまってよいのでしょうか？
みなさんのこれから先の人生を見据えた冷静な判断を下してほしい、その理由と考察ポイントを詳しく解説します。
従来の日本企業は、終身雇用や年功序列が一般的でした。しかし、近年の働き方改革により、従来の働き方に疑問が呈されるようになったことに加え、新型コロナウィルスの影響によるテレワーク拡大を受けて、欧米型の雇用制度であるジョブ型雇用制度が注目を浴びています。本稿では、ジョブ型雇用とはなにか、 今後 ジョブ型雇用が広がっていくのかなどを予想してみます。
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新型コロナウイルス感染拡大防止を目的とした政府の自粛要請は解除となりましたが、外食・小売業界を始めとして企業の業績は新型コロナウイルス発生前の状況に戻っていません。また、休業期間中に従業員に対しても休職、場合によっては人員削減を行わざるを得ない事態に追い込まれていること、日々報じられていました。
こうしたコロナ禍の影響を受けて失業してしまった場合に活用できる政府の制度が「失業保険」です。失業保険は、雇用保険に加入している人が、失業し次の仕事を探すまでの国の支援策として制度化されています。どのような人が失業手当を受け取れるのかを確認すると共に、新型コロナウイルスの影響で変更点はあったのかなどを解説していきます。
IT業界では他の業種と比較してテレワークで乗り切れる業務が多い背景から、事務所の廃止や縮小が進みつつある状況です。
次のグラフからも、他業種と比較してIT業界はテレワークが進んでいることがわかります。しかし、IT企業と一括りにしても業務内容は様々です。機器設定を行う・環境整備をする等、業種によっては全ての業務をテレワークで行うのは難しい場合もあるでしょう。
