2021年はNFT元年とも呼ばれ、最近ではニュースやSNSなどでNFTが話題となっており、急激に市場が拡大しています。
NFTアートが超高額で取引されたといったニュースが多くなったと感じている人も多いと思います。
例えば、2021年3月、あまり有名ではないデジタルアーティストのBeepleさんのNFTデジタルアートのコラージュ「Everydays−the First 5000 Days」がオークションで6900万ドル(約75億)の値を付けたことで話題になりました。
あまりにも急速に拡大したので、ITエンジニアといえども詳しく理解していない人も多いのではないでしょうか。なんとなく、ブロックチェーンの技術や仮想通貨と関係のある言葉として認知している方もいるかもしれません。
すでにさまざまな企業がNFTに関する事業を計画し始めていますが、本当に将来性があるのか気になるところです。今回は、将来性の高い技術であるNFTについてわかりやすく解説していきます。
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NFTとは？
NFTとは、Non-fungible Tokenの略称であり、非代替性トークンという最新認証技術です。
非代替性とは、替えが効かないという意味であり、唯一無二である性質を示します。
したがってNFTをわかりやすくいえば、データがオリジナルであること示すデジタル証明書ということになります。
つまり、NFTの技術を活用すれば、デジタル資産の所有者を明確にできます。データの価値を証明できる環境が整うので、NFTはデジタル分野の創作活動やトレーディングを活発化させると期待されています。
また、NFTを実現する上でブロックチェーンの技術とも密接に関係があることも注目されている理由の１つとされています。
本来デジタルデータはコピー（複製）できることが特徴でもあったわけですが、不正にコピーすることも可能であることから、デジタルデータに唯一無二な価値をもたせることは困難であると言われてきましたがNFTの登場により大きく変革したと言われています。
ブロックチェーンの技術自体は仮想通貨の基幹技術として発明された概念です。
インターネット上で、高い信頼性が求められるような金融取引や機密情報のやりとりなどを可能とする分散型台帳技術ですが、その中心となるのが「ブロックチェーン」なのです。
つまり、デジタル資産にブロックチェーンにて所有証明書を記録し、唯一無二の固有の価値を持たせる非代替性のデジタルトークンのことをNFTというのです。
解りやすく言えば、500円硬貨などのお金で説明するとわかりやすいです。
例えば、500円硬貨を10枚もっていたとすると、どの500円硬貨も同等の価値で、自分が持っている500円硬貨と交換しても価値に変わりはありません。これが代替可能なものです。
では非代替なものとはなんでしょうか、よく例えられるのはコンサートのチケットです。チケットには開催場所、日時、座席番号、購入者氏名などが記載されています。他の人が持っているチケットは座席や開催日時が違う可能性もあるので替わることはできません。
このようにNFTは代替することのできないものの唯一無二の所有権を証明するためのトークンなのです。
NFTの活用事例
【バスケットボールゲーム】
NFTを活用したサービスとしてNBA Top ShotというNBAを題材としたゲームがあります。試合中の選手の写真やプレイ動画がカード化され、ユーザーはカードパックを購入してコレクションできます。
NFTの技術がベースとなっているため、カードの複製はできません。そのため、オリジナルカードをNFT市場で売買できるようになっています。
【LINEのデジタル景品】
アサヒ飲料が2021年12月～2022年1月に、飲料に関するキャンペーンの景品として、LINEのNFTを活用したデジタル景品を採用した事例があります。
アンケートに回答したユーザーには、人気クリエイターが手掛けるキャラクターのトレーディングカードがプレゼントされましたが、NFTの技術によってユーザーが自分だけのコレクションとして景品を保持できる仕組みです。
さらに景品は、LINEによるNFTマーケットで二次流通できる仕組みとなっていました。
NFTの特徴
NFTが注目される理由を理解するには、特徴を知ることが近道です。ここからはNFTの重要な特徴について解説していきます。
特徴1．コピーできない
デジタルアートの分野では、データは簡単にコピーできる対象であるがゆえに、値段をつけて販売するのが難しいといわれていました。
しかし、データ自体がコピーできたとしても、NFTにはコピーできない特徴があります。したがって、NFTの証明技術を利用することで、特定の作品だけをオリジナルとして販売できるようになりました。
特徴2．データの移動情報を追跡できる
NFTにはデータの移動情報を追跡できる特徴もあります。
これまで芸術作品を販売したあと、高値で転売されたとしても、クリエイターに還元されないという課題がありました。
その点、NFTの技術によって取り引きの履歴を記録できるようになったので、作品が転売されるごとに一定の割合がクリエイターに還元できるようになりました。
NFTの将来性
NFTの将来性を知るために、市場規模の予測や最新の関連サービスについても確認してみましょう。
投資銀行のジェフリーズが2022年1月に発表したアナリストノートでは、NFTの市場規模について2022年が約4兆円以上、2025年が約9兆1,000億円になると予測しています。
2019年は300億円程度の市場規模といわれていたことから、急激な市場規模の拡大が期待されているとわかります。
実際に大手企業も続々とNFTに関する事業に参入する姿が見受けられるようになりました。
たとえば2021年12月にメルカリは、パ・リーグ6球団およびパシフィック・リーグマーケティングとの間でNFT事業に関する連携を発表しました。2022年1月には、パ・リーグ6球団の名場面やメモリアルシーンをコレクションできるサービスを開始しています。
このような事例を見ても、NFTによってオリジナルを証明する技術は、あらゆる業界で導入できることがわかります。今後もNFTの技術に着目して、類まれなるサービスを実現する企業が現れていくことでしょう。
参考：2022年1月1日から販売開始！パ・リーグ6球団の名場面やメモリアルシーンをコレクションできる 「パ・リーグ Exciting Moments β」第2弾ラインナップ（PR TIMES）
NFTの課題
このように将来性が期待されているNFTですが、少なからず課題も存在しています。すでに海外では作家になりすましてNFTを販売するケースが見受けられるようになっています。NFTの課題について詳細を確認していきます。
課題1．第三者によるNFT化
NFT市場では強力な法制度が整備されておらず、プラットフォームによってはデータを作成した本人でなくてもツイートやアート作品、画像などをNFT化できてしまうことがあります。
すでにアーティストの作品が同意なしにNFT化されて販売される事態も起きています。今後もNFTが浸透していけば、新たな著作権侵害のトラブルが顕在化していくかもしれません。
課題2．違法なNFT作品の転売
入手したNFT作品を転売した結果、違法なNFT作品であったことが判明するケースが想定されます。気づかぬうちに詐欺に加担してしまうリスクもゼロではありません。
しかし、NFT市場においては取り引きにトラブルが生じたときの責任の所在が明確になっていません。したがって販売者やマーケットの信頼性を見極めることが重要です。
課題3．環境負荷に対する懸念
ビットコインの取り引きでコンピューターが消費する電力は、米国における一般家庭が消費する電力の約39日分とのことです。
NFTの取り引きに使われる仮想通貨に関してもビットコインと同様に多くの電力を消費するリスクがあるといわれています。
したがって今後NFTを普及させるには、環境負荷に関する課題もクリアする必要があります。
NFTに関するQ&A
NFTに関してまだ気になる点が残っている方も多いでしょう。ここからはNFTに関する疑問についてQ&A形式で回答していきます。
Q1．NFTとブロックチェーン技術の関連性は？
A1．ブロックチェーンの技術を活用してNFTのシステムが開発されています。
NFTのサービスを実行するシステム基盤がブロックチェーンです。ブロックチェーンは、取引履歴を過去から一つの鎖のように接続することで、正確な取り引きを実現できる最新技術です。
NFTはデータの管理にブロックチェーンの技術を用いることで、改ざん・偽造できない仕組みを構築しています。
Q2．NFTと暗号資産の違いは？
A2．暗号資産には代替性がある一方でNFTには代替性がありません。
暗号資産の金額は、現実世界のお金と同じように区別されません。同数であれば、ほかの誰かが所有する暗号資産の価値と自分が持っている暗号資産の価値は同じであり、交換しても影響がありません。
その点、NFTに関するデジタルデータには唯一無二の価値があり、同じデータが存在しないので等価交換ができません。
Q3．なぜNFTが高額で取引されている？
A3．デジタルデータの所有に需要が高まったことが理由だと考えられます。
コピーできないオリジナルデータを所有することについて、新たな需要が顕在化したことが理由だと考えられています。
また、NFTはブロックチェーンの技術を用いた仕組みです。すでに需要が急上昇している最新テクノロジーによって、派生効果を受けているという見方もあります。
まとめ
今回は人気急上昇中のNFTについて解説しました。デジタルデータは複製できる特徴がありましたが、複製できるがゆえに唯一無二を証明する手段がありませんでした。
しかし、NFTによってデジタルデータでも唯一無二を証明でき、偽物の区別がハッキリできるようになりました。ただしNFTには課題も多く残っており、法的な整備が追いついておらず、悪用されてしまう可能性も否定できません。
いずれにせよ、NFTの革新的な技術は今後のビジネスシーンにも大きく影響していき、今後のIT業界を進化させる引き金となり得ます。
NFTの普及とともに、ブロックチェーンや仮想通貨などに関わるITエンジニアも増えていくでしょう。今後のITエンジニアにはプログラミングスキルだけでなく、デジタルデータの取り引きに関する深い知識が要求される可能性が高くなってきました。
2021年後半からWeb3.0（ウェブスリー）というキーワードが急速に注目を集めています。
ブロックチェーンの技術をつかった分散化がキーになっていて、今後のインターネットの概念に変革をもらたすでしょう。
ITエンジニアは今後、ブロックチェーンの技術と密接な関わりがでてくることは間違い無いと思っておいたほうがいいかもしれません。
新たな雇用機会の創出に備えて、NFTに関する技術について理解を深めておきましょう。
このようにNFT、ブロックチェーン、Web3.0といった技術や概念が新たに台頭してきていてIT業界も技術革新が加速しており、IT人材も比例して需要は増えるものと思われます。
しかし、経産省のレポートでは2030年までに最大79万人ものIT人材が不足すると発表されています。
背景には、日本のデジタル化の推進、DXといったことに対応するために多くのIT人材が必要となるからです。
しかし、世界では技術革新が急速に進んでいます。
日本がこれ以上、デジタル化で世界に遅れることのないよう、多くのITエンジニアが育つことが重要です。
IT企業、中でも中小企業は既に経験者の中途採用がほぼ不可能というくらいの人手不足に悩まされています。一部の企業は未経験者であっても素養があれば率先して採用し、技術的な研修制度などを拡充し、そだてることを前提にしているようです。
ITエンジニアを目指している人にとっても今後、より多くのチャンスは広がっていくものと思われますので、ぜひ日本のデジタル化の波の一助となっていただけることを切に願っています。
