テレワークやリモートワークなど新しい働き方が注目されて久しいですが、実際に導入している企業はあまり多くなかったというのが現状です。
しかし、緊急事態宣言の影響で半ば強制的に多くの企業がテレワークという働き方を導入しました。緊急事態宣言は解除されましたが、日立製作所が在宅勤務を標準化させることを発表しているなど、テレワークを継続する企業も少なくありません。今後の新たな働き方として、テレワークの拡大が期待されています。
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都心部、IT業界が高いテレワークの導入率
今回の緊急事態宣言をきっかけにどの程度テレワークが導入されたのでしょうか？ インテージの自主調査の結果、約6割の企業がテレワークを導入したようです。特に導入率が高かったのは東京都の7割強、続いて大阪の約6割でした。しかし、その一方で地方企業は5割前後の導入と大きく差がつきました。
また、Backlog総研の調査によると、業界の中でも特にIT業界は85％近くと導入率が高くなっています。
都心やIT業界でテレワークが高い理由は、オフィスワーカーやエンジニアなど、テレワークに適した業務が多いということです。そのため、ネットワークやWEB会議ツールなどを導入することにより、テレワークを導入することができました。しかし、地方企業では事務作業やセキュリティ面の不安などでテレワークの制度が整わず、導入が進まなかったと考えられています。
テレワークなどの新しい働き方（ワークスタイル）を取り入れる企業
先にご紹介したように、日立製作所は今後在宅勤務を標準とした新たな働き方を推進することを発表しました。それ以外にもTwitter社は永続的な在宅勤務を継続することを発表、Facebook社もVR／ARなどを活用して50％は在宅勤務可能とするなど、多くの企業が新たな働き方の導入の検討・発表をしています。
また、今回テレワークを実施した人の約5割がテレワークを継続したいという意向を示しています。このように、今後会社の出勤が必須という考え方は将来的に大きく変わっていく可能性があります。
ITエンジニアとテレワーク
WEBエンジニアやプログラマーなどのソフトウェア系エンジニアは、テレワークに適している職種の一つです。作業は単独での作業が多く、問題が起きた場合も画面共有やチャットなどで解決が可能になってきています。また、クラウドの環境が整備されてきたことで柔軟な連携も可能になってきました。それ以外にもプロジェクトの納品などの成果主義が導入しやすいこともテレワークが向いている理由です。
実際にテレワークでITエンジニアの業務を進めることによる代表的なメリット・デメリットをご紹介します。
・メリット
−ワークライフバランスの確保
出勤の中で大きなストレスとなっているのは、やはり通勤時間かと思います。通勤時間が１時間かかる場合は、往復で２時間費やしてしまうと自分のための時間を確保することが難しくなる上に通勤だけで心身とともに疲れてしまうこともあると思います。しかし、テレワークの場合はこのような通勤時間に費やしていた時間を家族との時間に使ったり、スキルアップに使うなどワークライフバランスを整える事ができます。
−生産性向上
自分の好きな環境で働くことで生産性向上にもつながります。働く環境は場所だけに限られず、PCなどの機器や椅子などの家具、それ以外に自分の好みの服装で働けます。そのため、オフィスのように他の人に邪魔されるようなことなく生産性の高い作業スタイルを取ることが可能です。
・デメリット
−コミュニケーションが困難
プログラムを１人で書いているときは問題ありません。しかし、問題が発生した時やプロジェクトを進める際にチームのコミュニケーションが必要になる時があるかと思います。しかし、オフィスと違い、周りにチームスタッフがいないため自主的なコミュニケーションを意識的に行う必要があります。
テレワークで働く際の方法として、企業の正社員ではなくクラウドソーシングなどによるフリーのエンジニアという働き方を考えられる方もいるかと思います。クラウドソーシングの場合は様々な案件があるため、テレワーク対応可能な案件が見つけられるでしょう。
しかし、クラウドソーシングの場合は任せられる業務範囲が限定的であったり、単価が安いなど問題があります。業務を積み重ねる事でより裁量権が大きい業務を任せられる場合もありますが、そのためには相応のスキルと時間が必要になります。
テレワークの企業側のメリット
従業員にとって大きなメリットがあるテレワークですが、企業側にも大きなメリットがあります。
最も大きなメリットは人材確保の柔軟性です。従来の人材採用はオフィスへの出勤が必須だったため、地理的な制限がありました。しかし、テレワークを導入することによりオフィス近辺だけでなく全国どこでも、または日本に限らず世界の人を採用することが可能になります。このように居住地の関係なく人材確保が出来るようになるため、労働力不足などの問題に直面している企業にとってもテレワークは新たな手段となる可能性があります。
また、テレワークを導入することでオフィスや機材などの固定費が必要なくなりコスト削減にもつながります。このような費用を給与などに反映することで、より良質な人材の確保や離職率の低下にもつながります。
地方在住・首都圏企業勤務という新たなワークスタイルの可能性
いかがでしたでしょうか？ テレワークは今後更に広まっていくと予測されていますが、テレワークの求人はまだまだ少ないのが現状です。
しかし、今後は「より自分らしい働き方」が可能となる土壌がエンジニア職に広がっていくと思われます。今までは地理的条件により大企業への転職先は絞られており、転職を諦めていた方も多いのではないでしょうか。
今後はテレワークが拡大することによって、地方に在住しながら首都圏のIT企業で働ける可能性もあります。エンジニアとして「より自分らしい働き方」をする人が増えている中で、自分にあった企業を探し始めてみてはいかがでしょうか。
