一般的に、社内SEへの転職は難易度が高いと言われています。その一番の理由は応募希望者数に対して求人が少ないことです。
この記事では、なぜ社内SEは人気の職種なのか、年収や必要スキル、社内SEへの転職に成功しやすい人の特徴を解説します。
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Contents
社内SEの仕事とは
フリーランスを除いたSE（システムエンジニア）の所属を大きく分類すると、システム開発や構築作業を請け負うSIerと呼ばれる業態の企業に属するケースと、メーカーや金融・物流・販売サービスなど、システム開発以外を生業とする企業に属するケースに分かれます。後者のような企業に属するSEのことを「社内SE」と呼んでいます。
今では、どんな業種の企業であっても、何らかのITシステムを利用しています。社内業務で利用するシステムを担当するSEなので、「社内SE」と呼ばれるのです。
社内SEがシステム構築やプログラミングを行うケースもありますし、ユーザ部門からの要件をまとめ、SIerと呼ばれるシステム開発企業に発注を行うケースもあります。
SIerはシステム開発に関わることであれば様々な業種や企業から業務を請け負うのに対し、社内SEは自社のシステムに関する業務しか行いません。
社内SEへの転職が難しいといわれる3つの理由
募集枠が少なく競争倍率が高い
社内SEは、SIerやSESと比較して、採用募集枠が少ない特徴があります。例えば、SlerのSEの場合、開発プロジェクトが終わればプロジェクトチームは解散し、次のプロジェクトに配属されます。受注する案件の数が多いSlerは、多くのSEを必要とするため、求人数も多くなります。
しかし、社内SEの場合は、企業のシステム担当者として、プロジェクトが完了した後もその会社に留まり続けます。社内SEは通常、運用保守やメンテナンス、IT企画業務などを行っていくことが多いため、それほど多くの数を必要とされないのです。
年齢やスキルの採用基準が厳しい傾向がある
Slerと比較して社内SEの求人募集数は少ないため、年齢やスキルの採用基準が厳しい傾向があります。また、最新のITスキルを持っていたとしても、その企業が必要とするITスキルにマッチしていなければ採用されることはありません。
求人数が少ないことに加え、「その企業の社内システムの面倒を見るためのITスキルを持ったSE」が必要とされることが、社内SEへの門を狭くしている理由のひとつなのです。
社内SEの業務範囲が企業によって異なる
一言で社内SEと言っても、要求される業務範囲は企業によって異なります。
業務を改善するためのITシステムを企画していくケース、要件定義などの上流工程までを担当するケース(システム開発はSlerに発注する)、社内システムの保守開発や保守運用を担当するケースなどがあります。
求人の絶対数の少なさに加え、採用企業で必要とされる業務範囲にマッチした経験が求められるため、転職へのハードルも高くなります。
社内SEへの転職が人気の理由
開発の上流工程から携わることができる
社内SEの業務の特徴として、ITシステムの企画や要件定義など、システム開発の上流工程から携われることが挙げられます。ITコンサルタント的な視点も必要になりますが、業務の改善のためにどんなシステムが必要かを考える段階から関わることができるため、やりがいも非常に大きいものとなっています。
やりがいと達成感を得られやすい
社内SEは、業務でシステムを利用するユーザ部門と直接関わることが多く、利用者の声を直接聞くことができます。システムの改善が業務の改善に直結すれば、利用者からの感謝の声も直接届くため、やりがいと達成感を得られやすいという面があります。
SESと違い、勤務先が変わらない
SESやSIerのSEは、開発プロジェクトが完了すれば次の案件に移ります。多くの場合、案件が変わるということは、クライアントも変わりますので、勤務地も変更になります。
社内SEの場合は自社に居続けることになりますので、勤務先が変わるということはほとんどありません。
その代わり、フルリモートワークにはできず、場合によっては出社しなくてはならないケースが多いため、首都圏の企業の社内SEが地方でリモートワークという形式が実現しづらい傾向があります。
ワークライフバランスを保ちやすい
SEの仕事は、開発プロジェクトの納期間近になると稼働は高くなる傾向にあります。
社内SEでもそれは同じですが、予算を確保して外部に開発を依頼したり、ユーザ部門とプロジェクトの納期の調整を直接行う立場になるため、比較的稼働の調整がしやすく、情シスと違って休日出社というケースも少なく完全週休2日を実現できるのでワークライフバランスを保ちやすいという特徴があります。
社内SEに求められるスキル・知識
技術スキル
社内SEは、その企業で使っているシステムの専門家であることが要求されます。情報システム部のようなところに社内SEが所属する場合、一定数のエンジニアが確保されているかもしれませんが、多くの場合、社内SEの数は潤沢ではありません。
一人一人のエンジニアが社内システムで使われている技術全般を理解している必要があります。
社内コミュニケーションスキル
社内SEは、ユーザ部門と直接やりとりを行ったり、外部システム会社に発注してユーザ部門との橋渡しを行ったりと、様々な人とのコミュニケーションが必要となります。
また、ITに詳しくない社内のステークホルダーへの説明や調整を行うことも多くなりますので、難しいIT用語を簡易な言葉で置き換えて説明したり、わかりやすい資料を作成するスキルも要求されるでしょう。
社内ヘルプデスクも担当すると、課題解決のためにコミュニケーション力があることは重要になります。
戦略立案スキル
社内SEは、業務を改善するためにITシステムをどう活用するか、という視点が常に求められます。そのため、DXの他社事例や最新のIT技術動向から、それらを自社にどう活かすか・導入するかという戦略立案スキルが必要になります。
ITありきではなく、あくまで業務にどう活かすか、どれだけ効果があがるのかという視点が求められるため、コンサルタント寄りのスキルや知識が求められると考えた方が良いでしょう。
社内SEの年収
社内SEの年収はどのくらいなのでしょう。下記データによると、日本人の平均年収443万円と比較して、社内SEの平均年収は総じて高くなっています。
参考：「社内SEの仕事の年収・時給・給料」｜求人ボックス2023年7月調べ
ただし、社内SEといっても、企業に所属する一社員ということには変わりありません。職種によって給与に大きな差がつくということは少なく、多くの場合は、IT技術職も総合職や営業職などと同列の給与形態で扱われます。
また、企業の地域や業種によっても年収は変わってくる、ということも頭の片隅に入れておく必要があるでしょう。
社内SEへの転職に成功しやすい人の3つの特徴
転職に有利な資格を持っている
社内SEは、その企業で利用しているシステムに関するスキルを求められますが、業種やシステムを問わない汎用的な技術や資格というものは存在します。
例えば、クラウドに関連する技術スキルや資格を持った人材は引く手数多ですし、情報処理技術者試験の上位資格の保有者は、今でも転職の際に有利です。
転職に向けて、それらの技術習得や資格取得を行うことは、キャリアアップへの有効な手段となるでしょう。
マルチタスクが得意
社内SEは複数のプロジェクトを並行して担当することが多くなっています。そのため、普段からマルチタスクで業務を行うことが得意な人は社内SEに向いているとも言えますし、転職の際には大きなアピールポイントとなるでしょう。
課題解決してきた経験がある
社内SEは、所属企業におけるITの専門家という立場になりますので、問題や課題が発生した場合は、自らが率先して解決に導く必要が出てきます。また、業務改善が必要な課題に関して、ITを利用した課題解決を求められる場合もあるでしょう。
システムに関する課題、システムを使って解決したい課題は、社内SEが動かなければ解決することはできません。今まで様々なプロジェクトなどで課題解決を行ってきた経験をアピールできれば、社内SEへの転職の際に有利に働くでしょう。
募集枠が狭い社内SEへの転職もスキルを身につけて成功を導こう
ひとつの企業で勤務地もあまり変わることがないので落ち着いて働くことができ、ワークライフバランスを保ちやすい仕事内容の社内SEは人気の転職先となっています。
実際に転職サイトなどで社内SEの求人を探してみると想像以上に少ないことに驚かれるでしょう。
そのため、未経験から社内SEへ転職する道は更に細く、経験者が優遇される傾向にあります。
ITコンサルタントのような高い視点のスキルが必要であるものの、自分が関わったITシステムが業務改善につながっていくところを間近で見ることができるのは、社内SEの大きなやりがいのひとつです。
求人募集枠が少なく、比較的転職への門が狭い社内SEですが、必要なスキルや経験を身につけて成功に結びつけましょう。
